ROE（Return On Equity、自己資本利益率、株主資本利益率）とは、企業が株主から預かった自己資本（株主資本、純資産）を活用してどれだけの利益を生み出したかを示す財務指標で、株主の投資効率・資本効率を評価する代表的な収益性指標として、上場企業の経営評価・投資判断・経営戦略立案において極めて重要な役割を果たしている。計算式は「ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100（%）」で、例えば自己資本10億円の企業が当期純利益1億円を計上した場合、ROEは1÷10×100=10%となる。ROEの主な特徴と用途は、（1）株主視点での投資収益性評価、（2）異なる規模・業種の企業間の比較、（3）経営者の資本運用効率の評価、（4）配当・株価・PBR（株価純資産倍率）に大きく影響、（5）M&A時の企業価値評価指標、（6）デュポン分析（ROE = 売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ）による経営要因分解、などが挙げられる。日本国内では伊藤レポート（2014年公表、経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ」）でROE 8%以上が日本企業の目標として提示されて以降、ROE経営の重要性が大きく認識されるようになった。世界的にはROE 15%以上が「優良企業」、20%以上が「超優良企業」とされ、米国のテクノロジー大手（マイクロソフト・アップル・グーグル等）は30%以上の高ROEを達成している。ROEの注意点としては、（A）財務レバレッジ（負債比率）を上げれば数値が上昇するため、過度な借入によるROE向上は財務リスクを高める、（B）一時的な利益（売却益・特別利益）で数値が変動、（C）自社株買い（株主還元）でも数値が上昇、（D）長期的な成長投資を抑制すると短期ROEは向上するが将来の成長を犠牲にする、など、単純な数値比較ではなく文脈を踏まえた評価が必要である。建設業・不動産業の経営においても、ROEは投資家・取引銀行・取引先からの評価指標として重視され、明誠グループおよびJCSAは建設業向け経営支援の一環として加盟企業のROE分析・改善支援を提供し、財務体質の健全化・成長戦略立案・株主価値向上に貢献している。