EV地震感知運転（いーぶいじしんかんちうんてん、Earthquake Emergency Operation、地震時管制運転）とは、地震発生時にエレベーターが地震動を自動検知し、最寄階に緊急停止して扉を開放する安全制御機能のことで、現代のエレベーター標準安全機能として法令により設置が義務化されている重要システムである。建築基準法（建築物に設ける昇降機の安全基準）および国土交通省告示により、（1）2009年9月以降の新設エレベーターには地震時管制運転装置の設置が義務化、（2）既設エレベーターでも順次設置・改修が推奨、（3）長周期地震動対策の追加（2014年以降）、と段階的に基準が強化されている。地震時管制運転の動作原理は、（A）かご上部または機械室に設置された地震感知器（地震波の初期微動P波と主要動S波を検知）、（B）震度4相当以上（揺れ加速度80gal以上）でP波感知時に減速・最寄階停止、（C）扉開放で利用者を脱出させる、（D）S波（主要動）到達前に運行停止を完了、（E）地震沈静後の運行再開は、保守員の点検後に手動復旧、というプロセスで動作する。最新の長周期地震動対策では、（i）超高層ビルで懸念される長周期地震動（揺れ周期2〜20秒）対応、（ii）ロープ系の絡まり・ガイドレールの損傷防止、（iii）かごの揺れ抑制機構、などの高度な対策が追加されている。マンション・ビル・ホテルの大規模修繕工事におけるエレベーターリニューアル工事で、（A）既存EVの地震時管制運転装置の新設（古い建物）、（B）長周期地震動対策の追加（超高層・タワーマンション）、（C）感知器の更新（経年劣化対応）、（D）制御プログラムの最新化、などが標準的に提案される。明誠はEV関連の総合リニューアル提案で建物の安全性・防災性向上を実現する。