売上総利益（うりあげそうりえき、Gross Profit、粗利益、粗利、グロスマージン）とは、企業の損益計算書（PL）における最上位の利益指標で、売上高から売上原価（COGS、Cost of Goods Sold）を差し引いた利益を指し、企業の収益性・価格決定力・原価管理能力を示す最も基本的な経営指標である。算式は「売上総利益＝売上高−売上原価」で、これに対する売上高比率「売上総利益率（粗利率）＝売上総利益÷売上高×100%」が業種・企業の差異を比較する標準指標として広く用いられる。粗利率の業種別水準は、製造業20〜30%、小売業20〜35%、卸売業10〜20%、外食業55〜70%、IT・SaaS業60〜85%、不動産仲介業60〜80%、建設業（ゼネコン）8〜15%、建設業（専門工事）15〜30%程度が一般的目安で、業種特性によって大きく異なる。建設業（建設業会計）では、売上高に相当する「完成工事高」、売上原価に相当する「完成工事原価」（材料費・労務費・外注費・経費の合計）を差し引いた「完成工事総利益」（粗利）が標準指標となり、業界平均は8〜12%程度（中小建設業者）、専門工事業では15〜25%程度がベンチマークとなる。粗利率を高める経営施策として、第一に「商品・サービスの付加価値向上（差別化、ブランド化）」、第二に「原価低減（仕入交渉、内製化、効率化、共同購買）」、第三に「価格決定力の強化（独自技術、独占市場、強い顧客関係）」、第四に「収益性の低い事業からの撤退・選別（事業ポートフォリオ管理）」、第五に「販売チャネル最適化（中間マージン削減）」などがある。マンション・ビル・ホテルの大規模修繕工事業者にとって、粗利率は経営の生命線で、適正粗利確保のために第一に「工法選定（足場・ロープアクセス・ハイブリッドの最適選択でコスト削減）」、第二に「直接施工比率の向上」、第三に「資材共同購買（フランチャイズ規模の活用）」、第四に「業務効率化（DX・調査診断ツール）」などの施策が重要である。明誠はフランチャイズ展開により規模の経済を活用し、加盟会社の粗利向上を支援しており、JCSAでも経営指標・財務分析セミナーを開催している。