EDR（いーでぃーあーる、Endpoint Detection and Response、エンドポイント検知・対応）とは、企業のITセキュリティ分野における先進的な防御技術で、PC・スマートフォン・サーバーなどの「エンドポイント」（端末）でのサイバー攻撃を検知・分析・対応する次世代型セキュリティソリューションである。従来のアンチウイルス（AV、Antivirus）が「既知のマルウェアのパターンマッチング検出」中心であるのに対し、EDRは、（1）エンドポイントの挙動を常時監視・記録、（2）ログ分析・AI機械学習による異常検知、（3）未知の攻撃・ゼロデイ攻撃の検知、（4）攻撃発生時の自動隔離・対応、（5）詳細な攻撃経路（プロセスツリー）の可視化、（6）インシデント調査・フォレンジック支援、などの高度な機能を提供する。代表的なEDR製品は、（A）CrowdStrike Falcon（米国、世界シェア最大）、（B）Microsoft Defender for Endpoint（マイクロソフト）、（C）SentinelOne Singularity、（D）Trend Micro Apex One、（E）Carbon Black（米国VMware傘下）、（F）Cybereason（日本ソフトバンクが筆頭株主）、などである。EDRが必要とされる背景は、（i）ランサムウェア攻撃の急増（年間数千件）、（ii）標的型攻撃（APT、Advanced Persistent Threat）の高度化、（iii）テレワーク・リモートワークの普及で社外エンドポイントが急増、（iv）クラウドサービス・SaaSの普及でエンドポイント数が爆発的増加、（v）従来型AVでは検知できない高度なマルウェアの登場、などである。建設業界・不動産業界でも、（イ）顧客個人情報の保護（マンション住民データ・賃貸入居者データ）、（ロ）建設プロジェクト機密情報の保護、（ハ）BIMデータ・CADデータの保護、（ニ）取引先・サプライヤーとの情報連携保護、などでEDR導入が拡大している。明誠はJCSAを通じて建設業界のサイバーセキュリティ対策情報を会員に発信している。