ROA（Return On Assets、総資産利益率、総資本利益率）とは、企業が保有する全ての資産（総資産）を活用してどれだけの利益を生み出したかを示す財務指標で、企業全体の経営効率・資産運用効率を評価する代表的な収益性指標として、業種・規模を問わず広く使用される基本的な経営指標である。計算式は「ROA = 当期純利益 ÷ 総資産 × 100（%）」または「ROA = 営業利益 ÷ 総資産 × 100（%）」で、例えば総資産20億円の企業が当期純利益1億円を計上した場合、ROAは1÷20×100=5%となる。ROAの主な特徴と用途は、（1）負債を含む全ての資産活用効率の評価、（2）異なる業種・規模の企業間の比較、（3）経営者の総合的な資産運用能力の評価、（4）デュポン分析の構成要素（ROA = 売上高純利益率 × 総資本回転率）による経営要因分解、（5）資本構造（負債と自己資本のバランス）に影響を受けにくい純粋な事業収益性評価、（6）銀行・取引先からの信用評価指標、などが挙げられる。ROAとROE（自己資本利益率）の関係は、「ROE = ROA × 財務レバレッジ（総資産÷自己資本）」で表現され、ROAが高いほど（事業収益性が高いほど）、財務レバレッジを高めなくてもROEを高い水準に保てる健全な財務体質となる。一方、ROAが低い企業が高ROEを実現するには、過度な借入による財務レバレッジ拡大が必要となり、財務リスクが高まる。世界的にはROA 5%以上が「健全な企業」、10%以上が「優良企業」、15%以上が「超優良企業」とされ、業種により大きな差がある（製造業は5〜10%、IT業は15〜25%、銀行は1〜2%、不動産業は3〜5%程度が標準）。建設業・不動産業の経営においては、（A）大型重機・足場・建機の保有による総資産増加、（B）在庫資材・仕掛工事の管理、（C）不動産保有の効率化、（D）売上債権・買入債務の管理、（E）保有現金の効率運用、などがROAに大きく影響する。明誠グループおよびJCSAは、建設業向け経営支援の一環として加盟企業のROA分析・改善支援を提供し、資産運用効率の向上・財務体質改善・成長戦略立案に貢献している。